４月２１日（旧暦3月22日 戌）
いつも真心のお力添えありとうございます。
昨日は、合同祈り合わせ、並びに、学びの和にご参加下さいました皆様本当にありがとうございました。
昨日メイン会場となりました新潟では、休日＆快晴とイベント日和で、様々なイベントが行われている中、２５名の方がご来場くださいました。
合同祈り合わせ終了後、柏崎刈羽原発付近にて祈りをさせていただきました。
その後、女川原発を今朝祈り、福島、いわきと祈り、東海第二原発から明治神宮へ移動します、そこから、熱海へゆき、富士山を祈りました後、改めて関東周辺を廻り祈り、沖縄へと戻ります。
（関東の場所は、富士山にて伝えられるそうです）
また、明治神宮での祈りは、その後の移動と沖縄への戻りの予定もありますので、夫婦で祈りましてから、すぐに移動とさせていただきます。祈りの呼びかけは致しませんので、ご了承くださいませ。
本日の３時の祈り合わせの動画配信は、御神事に集中したい為、中止となります。こちらも何卒ご了承くださいませ。
今回のこの祈りで、日本での23日から25日、特に24日の首脳会談に向けてのテロの阻止のための御神事となります。
更には、原子力施設や、核施設に対しての地震とテロの阻止の祈りとなります。
さて、先日より何回かに分けて掲載しております、八重山諸島を中国にあえて渡し、そこから戦争を考えている自衛隊の作戦についての話を改めて掲載させていただきます。
※続きとなっておりますので、初めてこの文章をご覧になりました方は、こちらの掲載記事を合わせてご覧くださいませ
★下記文章の１部目はこちらをクリック★
******続き
八重山諸島を先に占領させた後の奪回作戦として、前述の理由からアメリカの総合的な軍の力を借りることができない。アメリカに対し、先頭を切って八重山諸島に軍隊を送るよう要求できない。
その為、日本の海上自衛隊、この時には軍隊ですが、尖閣列島、八重山諸島等の奪回作戦を行い、アメリカはこの動きの後方支援という形を取ると思われることが書かれています。（事実、昨年2013年12月に安倍総理は自衛隊に、離島の奪還作戦という内容の練習をさせ、海兵隊に変わる部隊の構成を指示しています）
ここから分かるのは、尖閣列島、八重山諸島は、まず見捨てられるということです。
中国にあえて侵略させて、沖縄八重山諸島が中国の一時支配下に置かれる事は、自衛隊というより、日本国がめざす対応として重要な、必要だということになっているからです。
第二次世界大戦の際に、連合軍が沖縄を侵略し、日本本土を攻めるという戦争で得た経験やデータ、それら全てを見直した結果、立てた戦略が、沖縄本島にいる2～3万の自衛隊員、戦闘員に対して、八重山諸島が占領され、沖縄本島に戦争が及んできた際に、自衛隊は自分の身を守りながら、沖縄本島に侵攻してくるのを防ぐ事に専念すると伝えています。
本土から支援部隊が来るまで耐え忍びながら、その侵略を何とか防ぐというのが沖縄本島自衛隊の大きな目的であり、その目的の中には、日本国民である沖縄県民を守るということに重点はおかない。国民、いわゆる沖縄県民を守るという行動は一切行われない。
それは、沖縄県民を守るために沖縄の軍事力を分散してしまうと、中国から来る軍事力に対する日本の戦闘能力を落とす恐れがあるからです。沖縄県民の生命、財産を守るという行為はまず一切しない。それは、最初から県民を守る考えはないことが組み込まれているということです。
更に啓示で伝えられている事ですが、実際に、戦争になった際には、沖縄本島に住む、だいたい18歳から60、65位までの男女に火器使用の訓練をし、それを民間兵隊として動員するという計画も組み合わせて、中国と戦わせる状況を作ろうとしていると伝えられています。
それが、この文頭に掲載した、アメリカが先陣を切って海兵隊を導入して沖縄や八重山諸島を奪回ないし守ろうとしないならば、沖縄県民を海兵隊に作り上げればいいという発言を石破幹事長が言ったと書かれていますから、元々そういう意識しかないということです。
沖縄県民の人達を率先して軍人として使い、主力の自衛隊とアメリカの陸海空軍の総力戦、海兵隊を含めての支援を何とか取り付けて、いったん中国を押しのけるということを考えていると思われます。
日本の自衛隊だけで中国とまともに戦って勝てることはない。アメリカの支援がないといけない。ただ、自衛隊が沖縄を守り、沖縄戦で戦っている間に、中国との戦争が日本本州まで及ばないように、軍備を形作りながら、本格的なアメリカの支援も受けながら、本格的な軍備ができるまでは日本国土を守ろうというシナリオですね。
ですから、沖縄本島から八重山、その周辺は捨て石に使う可能性があるということです。
最終的には何とか八重山諸島を奪回する作戦を取って、アメリカの支援を得て、自衛隊が率先して戦い、八重山諸島をまた取り戻す形を考えていると思われます。
それがこの文書の内容になるかと思われます。
沖縄、八重山諸島、琉球列島での日中の紛争という形で、半年から1年位続き、何とか中国を押し返して、奪還しその後、琉球列島に、本格的な日米の軍事作戦の基地として形が取られていくと思われます
おそらく、与那国から八重山、西表、宮古、幾つかの島から島民を移動し、確固たる海軍基地、空軍基地、陸軍の基地として、最終的には日本軍がそこに大きな基地を設ける形になるでしょう。それは一旦中国との紛争が終った後ですね。
それが今のシナリオの形、自衛隊が描いている形だと思われます。
ただ、先にも書きましたが、政府は、中国との戦争を行うにあたり、今の段階で日本と中国でまともに戦っても勝てないというのは分かっていると思われます。ですから、早い内に法律を変えて、日本を本格的な軍事大国にし、アメリカとの協調性を強化し、アジアの中で中国と闘う為の体制を作り、最終的には中国との戦争を本格的に行い、中国を手に入れるというシナリオを今の政府や自衛隊は持っているかと思われます。
私の啓示の中で伝えられてきているのも、ほぼ数十年前からこのようなビジョンをずっと見てきました。1990年代からずっと見続けてきて、それが年々、今度はこれらが本当に現実化する状況になるビジョンを常に見せられ続けてきました。
翌月、翌月と月が替わる度にそれが現実化するという危機感を超えて、本当にひしひしと何とかしなければいけないという思いで神事しております。
しかし、どうしても今の時代の流れもあり、国民のほとんどが今の経済状況も含めて、経済が少し良くなって、今やっと生活が安定し、良くなる、これからももっと大きく経済も発展していくだろうと期待し、今の世の中の状況に満足している。
しかし、その感覚や期待が、実は、危機的な世の中の流れを後押ししている形になっています。
今の政府などの考えを後押ししていることになっている、国民が知らず知らずの内に中国との戦争に繋がる流れを後押しし、促進させ、早めているという状況に陥ってるというのが、今起きていることです。
そして、年を追うごとに、戦争へと近づき向かっているというのです。
年々、悪い方向に行く流れを、国民が知らず知らずに後押しし、どんどん悪い状況へ流している形を作っていると、そのように伝えられております。
今の状況で私がいくら、戦争になりうる状況があると言っても、本当に起こるのだろうかとか、そういうものに初めから興味がないとか、そういった事よりも、株でどれだけ利益を上げるかとか、自分の給料が、ボーナスがどれだけ上がるかとか、どれだけ収入が上がるかといったことを優先されている方もいるかと思われます。
確かに経済は株価1万4千円から5千円代をいったりきたり、求人募集は本当に上がっている、ボーナスも上がっている、目に見える形で経済が上がっているように実際見えますし、様々なものが向上している、世の中がいい方向へ向かっていると感じられているのも、当たり前のことだと思います。
しかし、その本当の深い中身を知っていただきたいのです。本当はその先に大きな落とし穴があるということを、皆さんにはもう少し知っていただきたいと思いますが、なかなか伝えることが厳しいというのが本音です。
自衛隊というものは、書き込みました文書にもありますように、日本国を守るためには、再度第二次世界大戦と同じ形で沖縄を切り捨て、道具に使うかと思われます。
日本政府も3.11が起きた際の福島や様々な災害も含めて、大変なことが起ったにもかかわらず、それをうまいように便乗して使い、福島第一原発のメルトダウン［臨界事故］被曝による人体への被害という情報を極力隠し、事実を隠し、抑え、逆に安全だということをアピールし、そこで復興をアピールしながら東京オリンピックの誘致に成功し、復興というものに大きく世論・意識を向かわせることに成功し、そのイメージをもって、実際の被ばく状況、被ばくの汚染状況と全てにおいての本当の情報を伝えることなく、人体被害に対しても隠しに隠していると伝えられていますし、実際それも事実でしょう。更には、確実に被ばく被害は関東から東北に広がっており、それも隠しに隠しております。
今の日本の政権には、日本がアジアで、世界で、大きく生き残るために、アメリカと協力して中国を潰さなければいけないという意識が中にあり、その為、中国との戦争に向けて、今の政権は動き出しているとしか思えない状況があります。
そのような動きがあるという事は、啓示でずっと言われてきた内容でもあります。
今、ちょっとしたことで本当に日本の経済、そして日本だけではなく世界の経済が、一瞬にしてどん底に落ちる状況です。経済を武器に、まず、混乱へ導く大きな武器として経済暴落を仕掛け、そこから本格的な戦争へ向かわせるなど、様々な形でそこに仕向ける流れが今、本当に世界の仕組みの中で動き出しているのです。そのような中で、それら全てを回避し、戦争になる全ての要因を回避し、逆にいい方向へ向けていくという行いが大変重要になっていきます。
今はっきり言って、日本という国、政府は、戦争へ向う意識を持っているという事です。そして、その戦争に向かっている流れにありながらも、発端となる中国との戦いでは、最初から勝てるとは思っていない。
ぎりぎりのところで押し返すという作戦で、アメリカと連携して行うという計画で動いている。
加えて、2011年に起きた臨界事故やその後の様々な状況も、国民に隠しに隠し、何とか日本国民をうまく騙しながら、いざという時に日本という国を大きく昔の軍事国家に作り上げていくというシナリオを作っていると、そのように啓示で伝えらてきます。
今の流れ（計画）では、戦争というものがまず先にあり、そこに確実に戦争に勝つというシナリオを描き、それには、どのような形でその戦争に勝ち、アジア全体で日本の影響力を保つか、武力と経済をもってしてアジアでの影響力を得るためにどういうことをしなければいけないかと模索しております。
しかし、その中には日本国民の生命、財産を守る国民主権という考えはありません。国民の命、財産よりもまず、国益を優先するというシナリオを描いているとしか言いようがないのです。このままでいけば、いずれ戦争になります。確実に戦争になる形を作る要因の中で、特に経済が、日本を戦争へ導く大きな武器として使ってくるでしょう。
そしてもう一方で、自然災害というものが、戦争を後押しする形で起きてくる可能性が高いです。南海トラフや直下型の地震、富士山の噴火といった様々な形で起こる自然の動きが、悪いことに中国との戦争の大きな要因となり、後押しする形になりかねない、というのが今の現状です。
何度も同じ話をしていますが、実際にそうとしか言えません。今、経済や自然災害や、テロ（4月に日米首脳の会談期間中と、世界数か国でのテロが伝えられています）といった、今後において大きな影響力もつ出来事が、この3月、4月の短期間に大きく動き出そうとしています。それを何とか回避しても、今度は5月、6月と待ち構えています。本当に常に毎月、何らかの形で起きようと不安定な状態が連続しています。それらを集中して回避していく事は大変大きく、大切な活動になり、その活動の一つが御神事であり、その御神事の中でいろんな情報をきちんと配信していく事は重要になっていくかと思われます。
****以上 動画配信より******
啓示は、大変な内容を伝えてきています。しかし、今、この時、この時代に生きている人々で、現在の状況を回避し、打開し、安心して暮らして行ける環境を作る事が出来るからこそ、啓示は伝えられてきます。
簡単ではないかもしれません。それでも、現在の状況を打開して行く力が備わっているからこそ、この状況でも啓示が伝えられているのだと思います。
まずは、自分に何が出来るだろうかと考えてみる事。そして、出来そうな事があったら行動してみる事。少し慣れてきたらもう少し枠を広げてみる事。人それぞれ役割が違います。様々な役割があるからこそ、成り立ちます。
打開、解決することが出来るからこそ、啓示は伝えられてきています。
長文をお読みいただきましてありがとうございました。
本日も、どうか、真心のお力添えの程をよろしくお願い致します。
比嘉良丸、比嘉りか
****以下は、上記内容の元となりました提供頂いた資料****
※自衛隊の隊内誌FUJI 2012,388号「離島の作戦における普通科の戦い方」における記述等から見られる、今後沖縄・八重山・宮古で計画されている自衛隊の作戦について
自衛隊の隊内誌（FUJI 2012,388号）で、自衛隊幹部が書いた論文では、（太平洋戦争の反省を踏まえ）沖縄は地形上、防衛が困難であるため、島嶼防衛戦は、敵に離島（南西諸島）を占領させた後、強襲上陸し奪還するものであるとしている。そして、占領などの際は、「領域保全を優先」するため「住民混在」の「国土防衛戦」を行うと記載されている。
また、同誌別の論文では、沖縄戦を含む太平洋戦争中の島嶼防衛戦を分析し、教訓にしている。その中で、沖縄戦は「特別攻撃、進攻遅延海・空戦闘と地上戦闘により一定の（米軍を沖縄に引き止める）遅延効果は認められた」としている。（これは沖縄戦時の八原博通陸軍高級参謀の「戦略持久作戦」と酷似する。）
これらの最近見られる自衛隊内部における戦略では、「本土」防衛のために「沖縄県民」を組み入れることを想定している。
そして、石垣島・宮古島に配置する自衛隊には、敵の攻撃を受けても増援部隊が到着するまで『残存』できる防護能力と機動力、火力を装備させる」としている。（つまり、中国軍に勝つこと及び住民を防衛することを目的としていない。）
そのため、現在、防衛省では、旧石垣空港、石垣港、下地島空港等を自衛隊基地にする計画を持っており、すでに自治体等と調整が行われている。（「総合防災訓練施設」などの名称が使われる。）
また、実際に最近（２０１３年１１月）約３万４千人の自衛隊員を動員して沖大東島で離島奪還訓練が行われたが、これに住民の避難誘導が含まれていないのは、この作戦において、住民混在の国土防衛戦を行い、中国軍を沖縄に引き止める遅延効果を狙うためである。
（つまり、この作戦に沖縄県民を防衛する考えはなく、遅延効果を出すためにむしろ利用することを想定している。）
また、実際自衛隊を配備したところで、自衛隊が中国が台湾を想定している戦力に勝てるシナリオはない。（※１参照）
本来は、これを避けるために、まず台湾、韓国、ロシア、フィリピン、タイ、ベトナム、カンボジア、インドを巻き込み、中国に侵略させる機会を与えない取組が必要である。（対中包囲網を作り、国際世論を味方につけることで、１対１で押さえ込まれることを防ぐ。
いかに中国といえども、日本・ロシア・東南アジアなどと同時に戦争することはできない。
それと同時に、相手と会わずに軍備増強していくのでなく（過去200年の戦争の統計によると、「待ちの姿勢」を放置すると戦争になるケースが多い。（※２参照）早急に相手の話、要望を聞き、提案を行い、落としどころを探ることである。
沖縄としては、まず文化交流、民間交流、貿易開始、企業進出でよいので、相手と話し合う機会を作ること、相手の実情を把握し、どこまでそれに沖縄として妥協できるかなど、合意形成をすることが生き残る道である。（相手もこちらの情報、本音をとりたいはずである。）
また、ここ１，２年の問題として、石垣市・宮古島市の住民が有事に利用される恐れがあるので、今のうちで、防災対策として、住民が宮古・八重山地域以外へ移動できるような取り決めを、運送会社、国、県などと交わし、市民を犠牲にさせないための担保をとるべきである。
沖大東島で訓練した離島奪還作戦が実際有人島でなされるとき、石垣島・宮古島等は「第二の沖縄戦」のように住民混在型の紛争になる可能性が高い。自衛隊が最近導入した強襲揚陸艦は砂浜を上がるもので、尖閣諸島には使えないものであり、八重山・宮古作戦を想定している。
（自衛隊の海兵隊化をここ数年来アメリカが求めている。（中国との戦争による米人の犠牲を免れたいため）石破茂氏も沖縄県民を海兵隊化すれば、米軍問題は解決されると発言している。
※１ 中国は、戦闘機３３０機、駆逐艦１６隻、通常動力潜水艦５５隻を尖閣に動かすことができ、自衛隊にはとてもこれに対抗できる力はない。すでに軍事費は日本の１に対し、中国は３倍近い。装備面では、日中の格差は８倍から１０倍に拡大していく。また、２００５年１０月に締結された日米同盟（日米同盟 未来のための変革と再編）では、「島嶼部への侵攻への対応」は、自衛隊の役割としており、米軍は巧妙に島嶼防衛の義務から逃れている。（「不愉快な現実」孫崎享著 １２５，１３５ページ等より）
※２ （「戦争回避のテクノロジー」 ジェイムズ・F・ダニガン、ウイリアム・マーテル著 １５５ページ等より）
*****以上******
★*★*祈りの和information*★*★
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いつも真心のお力添えありとうございます。
昨日は、合同祈り合わせ、並びに、学びの和にご参加下さいました皆様本当にありがとうございました。
昨日メイン会場となりました新潟では、休日＆快晴とイベント日和で、様々なイベントが行われている中、２５名の方がご来場くださいました。
合同祈り合わせ終了後、柏崎刈羽原発付近にて祈りをさせていただきました。
その後、女川原発を今朝祈り、福島、いわきと祈り、東海第二原発から明治神宮へ移動します、そこから、熱海へゆき、富士山を祈りました後、改めて関東周辺を廻り祈り、沖縄へと戻ります。
（関東の場所は、富士山にて伝えられるそうです）
また、明治神宮での祈りは、その後の移動と沖縄への戻りの予定もありますので、夫婦で祈りましてから、すぐに移動とさせていただきます。祈りの呼びかけは致しませんので、ご了承くださいませ。
本日の３時の祈り合わせの動画配信は、御神事に集中したい為、中止となります。こちらも何卒ご了承くださいませ。
今回のこの祈りで、日本での23日から25日、特に24日の首脳会談に向けてのテロの阻止のための御神事となります。
更には、原子力施設や、核施設に対しての地震とテロの阻止の祈りとなります。
さて、先日より何回かに分けて掲載しております、八重山諸島を中国にあえて渡し、そこから戦争を考えている自衛隊の作戦についての話を改めて掲載させていただきます。
※続きとなっておりますので、初めてこの文章をご覧になりました方は、こちらの掲載記事を合わせてご覧くださいませ
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******続き
八重山諸島を先に占領させた後の奪回作戦として、前述の理由からアメリカの総合的な軍の力を借りることができない。アメリカに対し、先頭を切って八重山諸島に軍隊を送るよう要求できない。
その為、日本の海上自衛隊、この時には軍隊ですが、尖閣列島、八重山諸島等の奪回作戦を行い、アメリカはこの動きの後方支援という形を取ると思われることが書かれています。（事実、昨年2013年12月に安倍総理は自衛隊に、離島の奪還作戦という内容の練習をさせ、海兵隊に変わる部隊の構成を指示しています）
ここから分かるのは、尖閣列島、八重山諸島は、まず見捨てられるということです。
中国にあえて侵略させて、沖縄八重山諸島が中国の一時支配下に置かれる事は、自衛隊というより、日本国がめざす対応として重要な、必要だということになっているからです。
第二次世界大戦の際に、連合軍が沖縄を侵略し、日本本土を攻めるという戦争で得た経験やデータ、それら全てを見直した結果、立てた戦略が、沖縄本島にいる2～3万の自衛隊員、戦闘員に対して、八重山諸島が占領され、沖縄本島に戦争が及んできた際に、自衛隊は自分の身を守りながら、沖縄本島に侵攻してくるのを防ぐ事に専念すると伝えています。
本土から支援部隊が来るまで耐え忍びながら、その侵略を何とか防ぐというのが沖縄本島自衛隊の大きな目的であり、その目的の中には、日本国民である沖縄県民を守るということに重点はおかない。国民、いわゆる沖縄県民を守るという行動は一切行われない。
それは、沖縄県民を守るために沖縄の軍事力を分散してしまうと、中国から来る軍事力に対する日本の戦闘能力を落とす恐れがあるからです。沖縄県民の生命、財産を守るという行為はまず一切しない。それは、最初から県民を守る考えはないことが組み込まれているということです。
更に啓示で伝えられている事ですが、実際に、戦争になった際には、沖縄本島に住む、だいたい18歳から60、65位までの男女に火器使用の訓練をし、それを民間兵隊として動員するという計画も組み合わせて、中国と戦わせる状況を作ろうとしていると伝えられています。
それが、この文頭に掲載した、アメリカが先陣を切って海兵隊を導入して沖縄や八重山諸島を奪回ないし守ろうとしないならば、沖縄県民を海兵隊に作り上げればいいという発言を石破幹事長が言ったと書かれていますから、元々そういう意識しかないということです。
沖縄県民の人達を率先して軍人として使い、主力の自衛隊とアメリカの陸海空軍の総力戦、海兵隊を含めての支援を何とか取り付けて、いったん中国を押しのけるということを考えていると思われます。
日本の自衛隊だけで中国とまともに戦って勝てることはない。アメリカの支援がないといけない。ただ、自衛隊が沖縄を守り、沖縄戦で戦っている間に、中国との戦争が日本本州まで及ばないように、軍備を形作りながら、本格的なアメリカの支援も受けながら、本格的な軍備ができるまでは日本国土を守ろうというシナリオですね。
ですから、沖縄本島から八重山、その周辺は捨て石に使う可能性があるということです。
最終的には何とか八重山諸島を奪回する作戦を取って、アメリカの支援を得て、自衛隊が率先して戦い、八重山諸島をまた取り戻す形を考えていると思われます。
それがこの文書の内容になるかと思われます。
沖縄、八重山諸島、琉球列島での日中の紛争という形で、半年から1年位続き、何とか中国を押し返して、奪還しその後、琉球列島に、本格的な日米の軍事作戦の基地として形が取られていくと思われます
おそらく、与那国から八重山、西表、宮古、幾つかの島から島民を移動し、確固たる海軍基地、空軍基地、陸軍の基地として、最終的には日本軍がそこに大きな基地を設ける形になるでしょう。それは一旦中国との紛争が終った後ですね。
それが今のシナリオの形、自衛隊が描いている形だと思われます。
ただ、先にも書きましたが、政府は、中国との戦争を行うにあたり、今の段階で日本と中国でまともに戦っても勝てないというのは分かっていると思われます。ですから、早い内に法律を変えて、日本を本格的な軍事大国にし、アメリカとの協調性を強化し、アジアの中で中国と闘う為の体制を作り、最終的には中国との戦争を本格的に行い、中国を手に入れるというシナリオを今の政府や自衛隊は持っているかと思われます。
私の啓示の中で伝えられてきているのも、ほぼ数十年前からこのようなビジョンをずっと見てきました。1990年代からずっと見続けてきて、それが年々、今度はこれらが本当に現実化する状況になるビジョンを常に見せられ続けてきました。
翌月、翌月と月が替わる度にそれが現実化するという危機感を超えて、本当にひしひしと何とかしなければいけないという思いで神事しております。
しかし、どうしても今の時代の流れもあり、国民のほとんどが今の経済状況も含めて、経済が少し良くなって、今やっと生活が安定し、良くなる、これからももっと大きく経済も発展していくだろうと期待し、今の世の中の状況に満足している。
しかし、その感覚や期待が、実は、危機的な世の中の流れを後押ししている形になっています。
今の政府などの考えを後押ししていることになっている、国民が知らず知らずの内に中国との戦争に繋がる流れを後押しし、促進させ、早めているという状況に陥ってるというのが、今起きていることです。
そして、年を追うごとに、戦争へと近づき向かっているというのです。
年々、悪い方向に行く流れを、国民が知らず知らずに後押しし、どんどん悪い状況へ流している形を作っていると、そのように伝えられております。
今の状況で私がいくら、戦争になりうる状況があると言っても、本当に起こるのだろうかとか、そういうものに初めから興味がないとか、そういった事よりも、株でどれだけ利益を上げるかとか、自分の給料が、ボーナスがどれだけ上がるかとか、どれだけ収入が上がるかといったことを優先されている方もいるかと思われます。
確かに経済は株価1万4千円から5千円代をいったりきたり、求人募集は本当に上がっている、ボーナスも上がっている、目に見える形で経済が上がっているように実際見えますし、様々なものが向上している、世の中がいい方向へ向かっていると感じられているのも、当たり前のことだと思います。
しかし、その本当の深い中身を知っていただきたいのです。本当はその先に大きな落とし穴があるということを、皆さんにはもう少し知っていただきたいと思いますが、なかなか伝えることが厳しいというのが本音です。
自衛隊というものは、書き込みました文書にもありますように、日本国を守るためには、再度第二次世界大戦と同じ形で沖縄を切り捨て、道具に使うかと思われます。
日本政府も3.11が起きた際の福島や様々な災害も含めて、大変なことが起ったにもかかわらず、それをうまいように便乗して使い、福島第一原発のメルトダウン［臨界事故］被曝による人体への被害という情報を極力隠し、事実を隠し、抑え、逆に安全だということをアピールし、そこで復興をアピールしながら東京オリンピックの誘致に成功し、復興というものに大きく世論・意識を向かわせることに成功し、そのイメージをもって、実際の被ばく状況、被ばくの汚染状況と全てにおいての本当の情報を伝えることなく、人体被害に対しても隠しに隠していると伝えられていますし、実際それも事実でしょう。更には、確実に被ばく被害は関東から東北に広がっており、それも隠しに隠しております。
今の日本の政権には、日本がアジアで、世界で、大きく生き残るために、アメリカと協力して中国を潰さなければいけないという意識が中にあり、その為、中国との戦争に向けて、今の政権は動き出しているとしか思えない状況があります。
そのような動きがあるという事は、啓示でずっと言われてきた内容でもあります。
今、ちょっとしたことで本当に日本の経済、そして日本だけではなく世界の経済が、一瞬にしてどん底に落ちる状況です。経済を武器に、まず、混乱へ導く大きな武器として経済暴落を仕掛け、そこから本格的な戦争へ向かわせるなど、様々な形でそこに仕向ける流れが今、本当に世界の仕組みの中で動き出しているのです。そのような中で、それら全てを回避し、戦争になる全ての要因を回避し、逆にいい方向へ向けていくという行いが大変重要になっていきます。
今はっきり言って、日本という国、政府は、戦争へ向う意識を持っているという事です。そして、その戦争に向かっている流れにありながらも、発端となる中国との戦いでは、最初から勝てるとは思っていない。
ぎりぎりのところで押し返すという作戦で、アメリカと連携して行うという計画で動いている。
加えて、2011年に起きた臨界事故やその後の様々な状況も、国民に隠しに隠し、何とか日本国民をうまく騙しながら、いざという時に日本という国を大きく昔の軍事国家に作り上げていくというシナリオを作っていると、そのように啓示で伝えらてきます。
今の流れ（計画）では、戦争というものがまず先にあり、そこに確実に戦争に勝つというシナリオを描き、それには、どのような形でその戦争に勝ち、アジア全体で日本の影響力を保つか、武力と経済をもってしてアジアでの影響力を得るためにどういうことをしなければいけないかと模索しております。
しかし、その中には日本国民の生命、財産を守る国民主権という考えはありません。国民の命、財産よりもまず、国益を優先するというシナリオを描いているとしか言いようがないのです。このままでいけば、いずれ戦争になります。確実に戦争になる形を作る要因の中で、特に経済が、日本を戦争へ導く大きな武器として使ってくるでしょう。
そしてもう一方で、自然災害というものが、戦争を後押しする形で起きてくる可能性が高いです。南海トラフや直下型の地震、富士山の噴火といった様々な形で起こる自然の動きが、悪いことに中国との戦争の大きな要因となり、後押しする形になりかねない、というのが今の現状です。
何度も同じ話をしていますが、実際にそうとしか言えません。今、経済や自然災害や、テロ（4月に日米首脳の会談期間中と、世界数か国でのテロが伝えられています）といった、今後において大きな影響力もつ出来事が、この3月、4月の短期間に大きく動き出そうとしています。それを何とか回避しても、今度は5月、6月と待ち構えています。本当に常に毎月、何らかの形で起きようと不安定な状態が連続しています。それらを集中して回避していく事は大変大きく、大切な活動になり、その活動の一つが御神事であり、その御神事の中でいろんな情報をきちんと配信していく事は重要になっていくかと思われます。
****以上 動画配信より******
啓示は、大変な内容を伝えてきています。しかし、今、この時、この時代に生きている人々で、現在の状況を回避し、打開し、安心して暮らして行ける環境を作る事が出来るからこそ、啓示は伝えられてきます。
簡単ではないかもしれません。それでも、現在の状況を打開して行く力が備わっているからこそ、この状況でも啓示が伝えられているのだと思います。
まずは、自分に何が出来るだろうかと考えてみる事。そして、出来そうな事があったら行動してみる事。少し慣れてきたらもう少し枠を広げてみる事。人それぞれ役割が違います。様々な役割があるからこそ、成り立ちます。
打開、解決することが出来るからこそ、啓示は伝えられてきています。
長文をお読みいただきましてありがとうございました。
本日も、どうか、真心のお力添えの程をよろしくお願い致します。
比嘉良丸、比嘉りか
****以下は、上記内容の元となりました提供頂いた資料****
※自衛隊の隊内誌FUJI 2012,388号「離島の作戦における普通科の戦い方」における記述等から見られる、今後沖縄・八重山・宮古で計画されている自衛隊の作戦について
自衛隊の隊内誌（FUJI 2012,388号）で、自衛隊幹部が書いた論文では、（太平洋戦争の反省を踏まえ）沖縄は地形上、防衛が困難であるため、島嶼防衛戦は、敵に離島（南西諸島）を占領させた後、強襲上陸し奪還するものであるとしている。そして、占領などの際は、「領域保全を優先」するため「住民混在」の「国土防衛戦」を行うと記載されている。
また、同誌別の論文では、沖縄戦を含む太平洋戦争中の島嶼防衛戦を分析し、教訓にしている。その中で、沖縄戦は「特別攻撃、進攻遅延海・空戦闘と地上戦闘により一定の（米軍を沖縄に引き止める）遅延効果は認められた」としている。（これは沖縄戦時の八原博通陸軍高級参謀の「戦略持久作戦」と酷似する。）
これらの最近見られる自衛隊内部における戦略では、「本土」防衛のために「沖縄県民」を組み入れることを想定している。
そして、石垣島・宮古島に配置する自衛隊には、敵の攻撃を受けても増援部隊が到着するまで『残存』できる防護能力と機動力、火力を装備させる」としている。（つまり、中国軍に勝つこと及び住民を防衛することを目的としていない。）
そのため、現在、防衛省では、旧石垣空港、石垣港、下地島空港等を自衛隊基地にする計画を持っており、すでに自治体等と調整が行われている。（「総合防災訓練施設」などの名称が使われる。）
また、実際に最近（２０１３年１１月）約３万４千人の自衛隊員を動員して沖大東島で離島奪還訓練が行われたが、これに住民の避難誘導が含まれていないのは、この作戦において、住民混在の国土防衛戦を行い、中国軍を沖縄に引き止める遅延効果を狙うためである。
（つまり、この作戦に沖縄県民を防衛する考えはなく、遅延効果を出すためにむしろ利用することを想定している。）
また、実際自衛隊を配備したところで、自衛隊が中国が台湾を想定している戦力に勝てるシナリオはない。（※１参照）
本来は、これを避けるために、まず台湾、韓国、ロシア、フィリピン、タイ、ベトナム、カンボジア、インドを巻き込み、中国に侵略させる機会を与えない取組が必要である。（対中包囲網を作り、国際世論を味方につけることで、１対１で押さえ込まれることを防ぐ。
いかに中国といえども、日本・ロシア・東南アジアなどと同時に戦争することはできない。
それと同時に、相手と会わずに軍備増強していくのでなく（過去200年の戦争の統計によると、「待ちの姿勢」を放置すると戦争になるケースが多い。（※２参照）早急に相手の話、要望を聞き、提案を行い、落としどころを探ることである。
沖縄としては、まず文化交流、民間交流、貿易開始、企業進出でよいので、相手と話し合う機会を作ること、相手の実情を把握し、どこまでそれに沖縄として妥協できるかなど、合意形成をすることが生き残る道である。（相手もこちらの情報、本音をとりたいはずである。）
また、ここ１，２年の問題として、石垣市・宮古島市の住民が有事に利用される恐れがあるので、今のうちで、防災対策として、住民が宮古・八重山地域以外へ移動できるような取り決めを、運送会社、国、県などと交わし、市民を犠牲にさせないための担保をとるべきである。
沖大東島で訓練した離島奪還作戦が実際有人島でなされるとき、石垣島・宮古島等は「第二の沖縄戦」のように住民混在型の紛争になる可能性が高い。自衛隊が最近導入した強襲揚陸艦は砂浜を上がるもので、尖閣諸島には使えないものであり、八重山・宮古作戦を想定している。
（自衛隊の海兵隊化をここ数年来アメリカが求めている。（中国との戦争による米人の犠牲を免れたいため）石破茂氏も沖縄県民を海兵隊化すれば、米軍問題は解決されると発言している。
※１ 中国は、戦闘機３３０機、駆逐艦１６隻、通常動力潜水艦５５隻を尖閣に動かすことができ、自衛隊にはとてもこれに対抗できる力はない。すでに軍事費は日本の１に対し、中国は３倍近い。装備面では、日中の格差は８倍から１０倍に拡大していく。また、２００５年１０月に締結された日米同盟（日米同盟 未来のための変革と再編）では、「島嶼部への侵攻への対応」は、自衛隊の役割としており、米軍は巧妙に島嶼防衛の義務から逃れている。（「不愉快な現実」孫崎享著 １２５，１３５ページ等より）
※２ （「戦争回避のテクノロジー」 ジェイムズ・F・ダニガン、ウイリアム・マーテル著 １５５ページ等より）
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